IoT住宅で豊かなくらしを | 全日本不動産協会 不動産保証協会 埼玉県本部

宅建業コラム

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IoT住宅で豊かなくらしを


世の中ではIT化が進み、その動きはコロナ禍によって加速しています。人々が生活していくうえでの「より便利に」という思いを、IoT(アイオーティ/Internet of Things)はどのように実現できるのでしょう。今回は、IoT住宅が人々にもたらす新たな生活についてご紹介します。
IoT住宅

IoT住宅とは

IoTとは、モノとモノをインターネットにつなげ、くらしを豊かにするものです。そのITの技術を住宅に適用したものが「IoT住宅」と呼ばれています。

起床時間にあわせカーテンが自動で開き、照明やエアコンなどが点灯する。外出時にはすべての電源が自動で切れ、暗くなると自動でカーテンが閉まり、照明が灯る。すでにこのようなAI学習によるITでの住宅設備制御が可能となってきています。

たとえば、生活を便利にするものの1つであるスマートロック。BluetoothやWi-Fiなどの通信機能を利用ことで、カギを使わなくてもスマートフォンのアプリでの施錠・解錠が可能です。

家族が仕事や学校に出かける慌ただしい朝、子どもがカギを忘れて家を出てしまうこともあるでしょう。そんなときも、遠隔地からカギを開閉できます。そのうえ、荷物を両手いっぱいに持っていれば「ハンズフリー機能」が働いてカギを開けてくれますし、「オートロック機能」がついている製品もあります。

また、なんといっても合鍵が簡単に作れるのも嬉しいところです。住宅によっては、カギを1本つくるために、不動産会社へ連絡し、カギができるまで数日かかることもありました。しかしスマートロックでは、スマホでカギの共有や更新を手軽に行えます。カギを変えられるということは、安全面からもおススメできるポイントです。
スマートロック

IT化において、注意すべき点

ITで便利になるのは良いことですが、セキュリティなど注意するべきポイントがあります。

ソフトウェアのアップデート

IoT機器には、インターネットにつながるソフトウェアが入っており、定期的なアップデートが不可欠です。しかしながら、PCやスマホのような通知がないので、利用者の方がうっかりアップデートを忘れてしまう可能性があります。

アップデートが公開されているという情報に気づかず対応しないと、セキュリティホールが開いたままとなり、スマートロックや防犯カメラなどの情報がインターネットに流出し、不正に利用される恐れがあります。月に1回など、日にちを決めてチェックした方が安全でしょう。

電池切れ

防犯カメラは、電源ケーブルを伸ばして設置している場合もありますが、電池式のものがあります。またスマートロック本体も電池を利用しているものが大半です。電池が切れてしまうと、当然のこととして利用できなくなります。常に利用できる状態にしておくには、電池残量を定期的にチェックしたり、通常のカギを持ち歩いた方が安全です。スマートロックは、ドアノブを回すことで発電できる製品もあるようですが、いずれにしても気を配っておく必要があります。

IoTの技術を活かせる住宅とは

いろいろな可能性があるIoT住宅ですが、その特性を活かすためのポイントがあります。
IoT住宅で豊かな暮らし

充分な量のコンセント

IoT住宅でなくても、コンセント不足のため家電が上手く使えていない家があります。多くの家電製品を上手く利用するには、それら家電を常にコンセントにつなげておかなければなりません。これからのIoT住宅には、スマートにIoT家電を利用できるコンセント環境を準備しておきましょう。

フラットな床

掃除機用のロボットも普及しつつあり、床拭きロボットとともに便利に使われつつあります。これらロボットは多少の段差には対応していますが、やはり段差は少なくしておきたいものです。また、段差の少ない物件は、これからの高齢化社会に向けても有益です。

さらに、これらロボットは通常、床に置かれており、場所をとります。そういった点も含めて家の設計には、新たな工夫が欲しいものです。

シンプルな間取り

仕切りが多く間取りが複雑であると、掃除用のロボットが掃除しにくく、思ったほどキレイになっていない場合があります。また、学校から帰宅したお子さんやペットの様子を確認したくてカメラを設置しても、死角ができてしまい思ったように映らないことがあります。

「便利にくらしたい」という思いは、コロナ禍により自宅で過ごす時間が増えたいま、さらに強くなっていると思われます。IoTの活用で、豊かなくらしを提供していきましょう。

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内閣総理大臣から「公益社団法人」として認定を受けた業界最古の全国組織である公益社団法人 全日本不動産協会埼玉県本部・公益社団法人不動産保証協会埼玉県本部は、埼玉県下全域で5つの支部がある宅建業者約1,870店舗の会員で構成する団体です。

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